人気のスレッド
ニュース速報+
558
1423.1
5581423.1
ニュース速報+1151149.5
1151149.5
ニュース速報+861135.8
861135.8
ニュース速報+79961.9
79961.9
ニュース速報+38860.8
38860.8
ニュース速報+93859
93859ニュース速報+787673.2
787673.2
ニュース速報+66669
66669ニュース速報+711644.7
711644.7
ニュース速報+216533.5
216533.5もっと見る
しかもEVの特許抑えてるというトヨタの強さ
最先端を走ってるよ
トヨタもこれから凄いペースで新型EV出すんやが☹️
何頓珍漢なデタラメ言ってんだこの大バカｗｗｗｗ
違うぞ
かつて石油禁輸措置とられて
日本はEV社会を経験済みなんよ
だから現状でも航続距離が足りないのが身を染みてわかってる
みじめな記事だなぁ
電力網再構築しないとEV特需なんて無理。
日本だろうが他国だろうが変わらない。
みんながみんな常に超高速充電するわけじゃねえんだよ マヌケ
そして、EV特需無理だとか現実逃避してんじゃねえよクズｗ
日本だけEV車が売れない、日本人はガソリン車が大好き
5月にはヨーロッパ全域で新型バッテリー電気自動車の登録台数が急増した。一部の国では乗用車全体の伸びが鈍化しているものの、電気自動車に関しては同じことは言えない。
ノルウェーは引き続き市場シェアでトップを維持しており、5月の新規登録台数に占める電気自動車（BEV）の割合は97.8％で、2025年5月の93.9％から上昇し、今年最初の5か月間のBEV市場シェアは驚異的な98％を維持、前年の92.7％から上昇している。
スウェーデンでは、電気自動車（EV）が新規登録台数全体の41％を占めるまでに増加し、2025年5月時点から13％増加した。また、年初来（YTD）の数値も41％であることが確認された。
フィンランドでは、年初来の新規登録台数に占める電気自動車（EV）の割合は47.7％で、2025年の34.3％から増加した。一方、スイスでは、年初来のバッテリー式電気自動車（BEV）の市場シェアは23.3％に達し、前年同期比で15.5％増加した。
フランスでは、新車登録台数12万8484台のうち、電気自動車（EV）が市場シェアの29％を占め、2025年5月の16％から増加した。バッテリー式電気自動車（BEV）も年初来で市場シェア28％を獲得しており、1年前の20％を大きく上回っている。
オランダでは、5月の電気自動車（EV）の市場シェアは41.3％で、2025年5月と比較して7.2％増加した。一方、ベルギーでは、EVの市場シェアは37.3％で、2025年5月の33.3％から増加した。
モビリティ・デンマークによると、5月の自動車販売台数全体に占める電気自動車の割合は78.7％だった。特に、自家用車の販売台数に限ると、電気自動車の割合は95.8％にまで跳ね上がる。
スペインでは 「電気乗用車」の登録台数が合計で市場全体の23.1％を占め、2025年5月時点と比較して18％増加した。プラグイン車の年初来の登録台数も増加し、市場シェアは21.4％となり、6％以上増加した。
同様に、イタリアではEVとPHEVの数字を合算していますが、2025年5月の市場シェア11.6％から76.4％増加し、市場シェアは19％に達しました。2026年の最初の5か月間では、プラグイン車の登録台数が80.3％増加し、市場シェアは16.6％となり、2025年の最初の5か月間と比較して6.6パーセントポイント上昇しました。
こうやって5月もEV特需絶好調。
EUはじめオーストラリア、東南アジアでもずっとEV特需継続中。
中国車が前年比倍も売れるようになってる状態で、代わりに売れなくなったのが
主に日本車。
最悪の展開だよ。
日本でもトヨタ車は高くなって中国韓国の車メーカーが取って代わるのか
一次的なホルムズ騒ぎが終わったら終わりなことの為に車をわざわざ買い替えんよw
海外でうまくリサイクルできるわけないし、中国がリサイクルやるわけないし、完全に詰んでるんだが
バッテリーが上がるから動かなくなるしな
一次的なホルムズ騒ぎ
一時的にすぐ終わったらいいね＾＾
おまえも何頓珍漢なこと言ってんだアホ
大昔の電気自動車と今のEVは次元が違うわ
リチウムイオン電池と鉛電池じゃエネルギー密度が5倍以上違う
新型リーフでも神戸から横浜まで途中充電無しで移動出来るが
おまえのオツムは70年前で止まってんのかｗ
ガソリン車からEV（電気自動車）に乗り換えない日本のユーザーは、決して大きな損をしているわけではありません。
むしろ、日本の道路事情や住宅環境、そして世界的なEV市場の動向をふまえると、ガソリン車やハイブリッド車（HV）を
選択することは極めて合理的で賢明な判断といえます。ガソリン車ユーザーが損をしていない理由は以下の通りです。
世界的なEVトレンドの減速と再評価欧米や中国を中心にEVシフトは進んでいますが、近年は成長率が鈍化し、
自動車メーカー各社がEV販売計画を見直す動きが目立っています。
環境意識だけでなく、実用性や経済性を重視して消費者がガソリン車やハイブリッド車へ回帰する傾向も見られます。
日本の住宅・充電インフラ事情一戸建てであっても充電設備の設置には初期費用がかかりますし、
日本の集合住宅（マンション等）では充電器の設置が非常に困難です。インフラの制約を考えると、
ガソリン車の方が圧倒的に利便性が高いのが現状です。
日本の道路環境と長距離走行日本の道路環境やライフスタイルでは、航続距離の心配がなく、
どこでも短時間で給油できるガソリン車やハイブリッド車の方が、ストレスなく利用できます。
車両価格と経済性EVは車両価格がガソリン車に比べて高額です。
また、将来の「リセールバリュー（売却時の価値）」に関しても、
バッテリーの劣化具合や中古車市場の需要など不透明な要素が多く、必ずしも経済的に得をするとは限りません。
ドイツ政府は現在、来年度予算案の作成に鋭意邁進中。遅くとも11月までには議会を通さなければならないが、連立与党であるCDU/CSU(キリスト教民主/社会同盟)と社民党が不仲なこともあり、なかなか纏まらない。
昨年の歳入は史上最高だった上、9000億ユーロというやはり史上最高額の借金も通したが、それでも金欠状態は解消されない。
だから今回も多くの増税と、さらに7500億ユーロの借入は避けられない模様。
問題は、収入が足りないのではなく、支出がダダ漏れであることは歴然。このままでは、今後5年で債務の総額は2.8兆ユーロになると言われており、当然、そのツケは次世代に回る。
ところが、此の期に及んでも政府はばら撒きをやめない。
奇しくも5月19日からは、電気自動車の購入補助金の申込も始まった。新たに始まったばら撒きと言える。
実は、前回の購入補助は、2023年の12月17日に突然、打ち切られている。夜のニュースでそれが報じられた時、あまりにも唐突だったため、私は最初、聞き間違えたと思ったぐらいだ。しかし、アナウンサーがおもむろに「あと5時間です」と言ったので、本当だということがわかった。こんな大混乱の政策も珍しい。
■完全に中国市場に依存していた
当時、中止になった理由は、ショルツ政権(社民党)がコロナ対策費のうち、使い残していた600億ユーロ(約10兆円)を気候対策費に転用しており、それを裁判所に違憲だと判断されたから。
そのため、政権は一気に金欠になり、電気自動車の購入補助どころではなくなった。
それから2年半、補助金のなくなった電気自動車は全く売れなくなった。ほとんどのメーカーが政治の圧力で電気自動車に完全にシフトしており、補助金なしでは壊滅状態。その上、今ではガソリン車も売れず、状況は深刻だ。
景気悪化の大きな理由は、これまでガソリン車を大量に買ってくれていた中国が買ってくれなくなったこと。
ドイツの自動車メーカーは、ここ10年以上、完全に中国市場に依存していた。ところが、今、中国の景気も落ち込んでおり、高いドイツ車は敬遠される。また、中国人が自分たちの国産車に誇りを持ち始めたこともあるかもしれない。
特に強いのが、made in Chinaの電気自動車だ。
ドイツの自動車メーカーの苦悩は、中国がその自慢の電気自動車をどんどんEUに輸出し始めたこと。
これまで中国の技術力をバカにして、「研究施設だけは中国に移転しない」などと上から目線のドイツ人だったが、市場が電気自動車にシフトした今、中国車の方が自動運転技術は上だと言われるし、価格も安い。すでに勝負がついたも同然だ。
当然の帰結として、フォルクスワーゲンもメルセデスもポルシェも、生き延びるための大々的なリストラに踏み切っており、関連産業も倒れていく。こうなると、国家経済への影響も限りなく、政府の苦肉の策が、電気自動車の購入補助の復活だった。
対象は、今年の1月以降に新規登録した電気自動車、水素自動車、プラグインハイブリッドなどで、補助額は、電気自動車と水素自動車に3000ユーロ、プラグインハイブリッドなどは1500ユーロ。なお、低所得者、および子供の多い家庭には、さらに最高6000ユーロ(現行レートで110万円)までの増額が可能になる。
予算は30億ユーロ(約5500億円)で、29年までの3年という期限付き。ただし、無くなったところで打ち切りなので、早い者勝ち。これで80万台の電気自動車を増やす計画だという。
ちなみに、23年末に突然中止になった購入補助では、価格が4万ユーロ以下の電気自動車に対して9000ユーロ(政府6000ユーロ+メーカー3000ユーロ)、プラグインハイブリッドに6750ユーロ(政府4500ユーロ+メーカー2250ユーロ)という超大盤振る舞いだった。
ただし、トヨタや日産が強いハイブリッドは、“環境に悪い”という理由で補助対象から外されていた。今回もやはり外されたままだ。
それでも充電の心配のないハイブリッドは結構強い。その上、トヨタや日産は、どんなに批難されようがガソリン車も捨てなかった。この先見の明は、評価されるべきだろう。
それに比べてドイツの自動車産業は、今や問題が山積。慌ててガソリン車にも力を入れようとしているが、前述のように、お得意さん(中国)が冷たいので先行きは暗い。
■必要なのは製造コストを下げること
本来ならば、この重要な基幹産業が国際競争力を回復するためには、補助金などという小手先のカンフル剤ではなく、製造価格を下げなければならない。
決め手は電気代だ。
それも、電気代への補助などというばら撒きではなく、発電コスト自体を下げるための抜本的な修正が必要なのに、政府は全くそれをしない。
また、もう一つ、生産コストを上げている原因が、膨大な規制や煩雑な報告義務といった官僚主義だ。モンスターのように肥大したこの仕組みが、能率的な労働を阻んでいることは周知の事実だというのに、政府は「改善する、する」と言いながら、実際にはそのための役所を新設したので、官僚の数は増えた。
そして、その結果、やっていることは毎度の如く、3年の間、嫌がる国民の目の前に30億ユーロという人参をぶら下げて、お尻を叩いて電気自動車を買わせようというもの。これで本当に80万台の電気自動車が増えたとしても、「じゃあ、そのあとは？」というのがまるで見えない。
ドイツの電気自動車の価格はいずれ下がるのか？ 政府がずっと補助し続けるなどということはあり得ない……。国家の意思で採算が取れないものを作り続けてもうまくいかないことは、中学生でもわかる。
「だったら、しばらくこのままガソリン車に乗り続けようか」と思っても、いつ何時、ガソリン税が引き上げられるかも分からない。電気自動車に買い換えるなら、今でなければ潤沢な補助金は貰えない。しかし、将来の電気代はどうなるのか……？ 展望が見えないまま、国民は次第に追い詰められていく。
電気自動車はガソリン車に比べて価格が高い。多くの国民にとっては補助金が付いてもまだ高い。ドイツは中古車市場の発達した国なので、一生、新車など買わない人も大勢いる。
しかし、どうしても買わなければならなくなったら、人々はおそらく中国車を選ぶだろう(日本車を選んでくれればさらに良いが)。そうなれば、すでに電気自動車のバッテリーで完全に中国に依存しているドイツは、自動車市場自体を中国に席巻されることにもなりかねない。
その時にはドイツ政府は、「これでやっとCO2
の削減値を達成できる。めでたし、めでたし」と言うのだろうか。そもそも電気自動車は、バッテリーの製造段階で大量の資源とエネルギーを使い、ガソリン車の約2倍のCO2
を排出している。つまり、新車の時点でかなりの借金を背負っているわけだ。その借りは、何万キロも走っている間に徐々にゼロに近づいていくが、万が一、途中でバッテリーの交換などしようものなら元の木阿弥。だから、電気自動車が本当にCO2
削減に役立つのかどうかは、まだよくわからない。また、たとえドイツのCO2
値がプラス・マイナスゼロ(カーボン・ニュートラル)になったとしても、それで地球の温度が下がるかどうか？ 「下がらない」と結論づけている研究もすでに数えきれないほどある。 それどころか、つい最近、決定的なことがあった。気候に関しては間違いなく世界一の権威であるIPCC(気候変動に関する政府間パネル)の報告書が、これまで脱炭素政策の根拠とされてきた「最悪のシナリオ」について、「現実の経済動向から見て、発生する可能性は極めて低い(非現実的である)」と公式に認めたのだ。
しかし、これまでその非現実的な報告を発表してきた学者らも、それに基づいてさまざまな脱炭素政策を作り続けてきた政府も、そのIPCCの報告をほぼ無視。また、「地球が沸騰する」などという終末論を好んで広めてきたメディアも同様だ。
本来なら脱炭素政策の的確な修正は、これ以上の脱産業化や国民の貧困化を防ぐ絶好のチャンスなのに、なんと残念なことか(日本も同じ)。
今、“温暖化で地球が住めなくなる”という長年広められてきた話が脳みそに染み付いてしまったドイツ国民の間では、緑の党推奨の、自転車にくっつけるリヤカーが大流行り。私の住むライプツィヒは、元々自転車人口が多い都市だが、今ではたくさんの自転車がリヤカーを引っ張って走っている。
いや、リヤカーではなく、トレーラー、カルゴ、ワゴンなど、呼び方も様々なら、価格もピンキリ。子供2人を積める素敵なトレーラーも増えている。自転車もリヤカーも、健康的だし、楽しそうだし、異議はない。自然回帰はドイツ人の一番好きなテーマなので理解もできる。
ただ、問題は、雨や雪の日だ。あるいは、通院や夜勤の後は？ ドイツも日本も公共交通の完備しているのは都会、それも昼間だけだ。
自転車が選択肢であるうちは良い。しかし、もし、車が贅沢品で庶民の手に届かず、あるいは、電気が逼迫、高騰して使えず、自転車しか移動手段がなくなってしまうとしたら？
それはもう選択肢ではない。
不便だった時代への回帰、東ドイツ時代への逆行だ。悲劇以外の何物でもない。
地球が円盤ではなく球体だと最初に言ったのは、紀元前6世紀、古代ギリシャのピタゴラスだったそうで、それが一般の常識となったのは、16世紀にマゼランが世界一周を達成してからだという。
現在の命題、CO2
を減らせば地球の温度が下がるかどうかの決着がつくのは、いったいいつのことだろう。
----------
川口 マーン 惠美（かわぐち・マーン・えみ）
作家