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営業利益率は3％を割りました。特に売上高の約半分を占める「出版・IP創出」事業が不振で、
「タイトルの小粒化が進行」「なろう・異世界系など実績のあるジャンルへの偏重」と説明しました。
なろう系は、書店の棚でも大きな比重を占め、ジャンルをけん引したKADOKAWAの方針転換は出版トレンドにも影響を与えそうです。
理解の参考になる記事を紹介しながら、現状や今後について考えてみます。
営業利益は81億円と同51.3％減（略）出版・IP創出事業の営業利益が半減し、アニメ・実写映像事業は赤字に転落
出典：ITmedia NEWS 2026/5/14(木)
（夏野社長）業界全体では出版の点数を減らす方向に向かっていますが、KADOKAWAは出版点数を増やしています
出典：一歩先への道しるべ ビズボヤージュ 2025/7/16(水)
KADOKAWAの現体制に「劣化」を感じていたという元会長の角川歴彦氏は、夏野剛社長CEO?ら現経営陣に異例の質問状を
出典：文春オンライン 2025/5/28(水)
同社がKADOKAWA夏野剛取締役の退陣を求めており、オアシス側が下記の点を挙げ「取締役として著しく不適任」であると主張
出典：オタク総研 2026/5/15(金)
2026年3月期通期連結決算での営業利益率の下落・低迷、主要事業の苦戦、早期退職者募集のセットは、経営的に厳しいものがあります。
そのためか同日に発表した中期経営計画で、コンテンツの数を多く出す従来の戦略から「選択と集中」への方針転換を打ち出しました。
なお従来の路線は、夏野剛社長が1年前の記事でも語っています。
今回の注目は、なろう系重視の姿勢を、実質的に変えることです。
なろう系偏重への危うさについてはかねて出版関係者から指摘されていましたが、
業界最大手の同社の方針転換が、業界に与える衝撃は決して小さくないと言えるでしょう。
難しいのは、エンタメ産業と同様に出版産業も、ヒットが計算しづらいことです。
大手出版には非上場が多く、10年前は大手でさえ業績が厳しかったものの、デジタルマンガのヒットで立て直した経緯があります。
しかしKADOKAWAは上場企業です。株主からは迅速な立て直しを要求され、
業績不振の責任なども株主総会では議題になる可能性もあります。ソニーなどを上回る実質的な筆頭株主で、
「物言う株主」でもある香港投資会社オアシスの動きもあります。今後のKADOKAWAの動きにも注目が集まりそうです。
ケンモ爺になって現実に女にありつけないと急速にミソジニー化して女を攻撃するようになった
なろう系衰退とリンクしてるのが面白い
一昔前の弱男はラブプラスとコンビニがあれば生きていけるとかほざいてたのになw
リストラか廃業しかする事ねーな
KADOKAWAが買収してなかったら
大映の映画の権利が今どうなってたか分からんしな