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複数の関係者によると、解散は４月に開かれた総会で決まった。最後に組合を構成していたのは町内の製造業者など５社で、中には継続を望む意見もあったが亀裂を修復できなかったという。
組合は１９７３年に設立し、当初は宮城県の４社を含む３３社が加盟した。住宅の洋風化や好景気が追い風となり、８８年に室内履きの全盛期を迎えたが、９０年代から安価な中国産スリッパに押されるようになった。大手製造業者の経営破綻で危機感が高まり、産地復活に取り組んできた。
２０１４年に組合統一のロゴマーク「かほくスリッパ 山形」を作り、各社の商品タグに付けて産地をアピールした。日本最大級の見本市にも年１回出展してきた。ただ、ある業者は「ブランド化に向けた組合内の取り決めはあいまいだったと思う」と振り返る。
事務局を担った町商工会によると、新型コロナウイルス禍の巣ごもり需要に伴い、スリッパの市場は活気づいているという。担当者は「子育て世帯の母親の働き場になっているなど、スリッパ製造が町に与える影響は大きい。新たな形で組織の再結成を考え、業者を支援したい」と話した。
河北町では江戸期、草履が農家の副業として盛んに作られた。明治期に草履表をそろえる圧搾機が町内で発明され、主産業に発展した。戦後は生活様式の変化で需要が急激に減り、スリッパの生産に移った。町商工会によると、町のスリッパ生産量は国内の約４割を占める。
河北新報 2023年7月1日 6:00
https://kahoku.news/articles/20230630khn000041.html