人気のスレッド
既婚女性
522
6128.7
5226128.7難民4924041.9
4924041.9
ニュース速報+4482991.7
4482991.7乃木坂466591445.6
6591445.6乃木坂46441281.3
441281.3乃木坂465551140.9
5551140.9市況1953855.3
953855.3
ニュース速報+104772.3
104772.3
ニュース速報+13744.8
13744.8乃木坂4641743.7
41743.7もっと見る
竹内まりやオフィシャルサイト
http://www.mariyat.co.jp/
竹内まりや40周年サイト
https://www.mariya40th.com/#
ワーナーミュージック・ジャパン【MOON RECORDS】
http://wmg.jp/artist/mariya/
ソニーミュージック/アリオラジャパン【RCA/RVC】
http://www.sonymusic.co.jp/artist/takeuchimariya/
＜関連スレ＞
川'3') 竹内まりやライブを語るスレ＃2【ネタバレ】
http://lavender.5ch.net/test/read.cgi/legend/1421378759/
川´3`） 山下達郎 Part170【本スレ】
https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/musicjm/1609586238/
川´3`） 山下達郎 サンデーソングブック Part32
https://egg.5ch.net/test/read.cgi/am/1606132186/
川´3`） 山下達郎ライブを語るスレ#59
https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/legend/1611028524/
＜前スレ＞
川'3') 竹内まりや Part17
https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/musicjf/1611383241/
https://friday.kodansha.co.jp/article/320642
山下は〝ＮＧワード〟を発してしまった。終盤に「ま、このような私の姿勢をですね、忖度あるいは長いものに巻かれているとそのように
解釈されるのであれば、それでも構いません。きっとそういう方々には私の音楽は不要でしょう」と述べたのだ。
「言っていることはエゲつなかった。意訳すれば、自分と意見の異なる人は〝客とは思わない〟ということですからね。古参のファンの中にも
『ガッカリした』という人がチラホラ見られます」（同・スポーツ紙記者）
これもひとえに山下がスキャンダル慣れしていないことが挙げられる。番組冒頭「今の世の中は、なまじ黙っていると言ったもの勝ちで、
どんどんウソの情報が拡散しますので、こちらからも思うところを、正直に率直に、お話ししておく必要性を感じた次第であります」
と言ってのけたが、結果的に〝ＮＧワード〟に触れたことでマイナス効果の方が大きくなってしまった。
中堅レコード会社のプロモーション担当は「この手の〝火消し〟は事務所と入念にリハーサルするのが定石ですが、山下さんクラスに
なってしまうと、事務所は口出しできません。本人的にも『逃げも隠れもしない』という意識が強かったのではないでしょうか」と推察する。
大手プロダクション幹部も「山下さんのキャラクターからして、この問題に関しては事務所に対応を任せることがベターだった」と断言する。
山下の〝本心〟を聞けたのは良かったが、余計な〝色〟が付いてしまった感は否めない。
ジャニーズ性加害問題は各方面に影響を及ぼしている――。
https://www.sankei.com/article/20230804-36RMRCWHKVNOJDKDVNVJLK7ZQM/
各国の企業活動による人権侵害を調査し、対処を促す国連人権理事会「ビジネスと人権」作業部会の専門家が４日、
東京都内の日本記者クラブで会見を行い、ジャニーズ事務所のジャニー喜多川前社長（令和元年死去）の性加害問題
について被害者と面談の結果、「同社のタレント数百人が性的搾取と虐待に巻き込まれるという、深く憂慮すべき疑惑が
明らかになった」とし、政府が「被害者の実効的救済を確保する必要性」があると指摘した。
会見には、作業部会の議長で環境法などが専門のダミロラ・オラウーイ氏と、ビジネスと人権を研究する政治学者、
ピチャモン・エオファントン氏が出席。男女格差や移民労働者問題などのほか、「メディアとエンターテインメント業界の心の痛む
問題についても調査を行った」と発表。放送局やアニメ業界も含め「搾取的な労働条件が性的な暴力やハラスメントを不問に
付す文化を作り出している」とした。
作業部会が調査のため日本を公式訪問するのは今回が初めて。７月２４日から、北海道、福島、東京、愛知、大阪などを訪ね、
「日本政府と企業が人権上の義務と責任の履行にどのように取り組んでいるか」について、健康や気候変動を含む幅広い分野で、
国や企業、関係者へのヒアリングを重ねていた。
今回の調査結果を基に来年６月、国連人権理に報告書を提出する予定という。