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ホンダとヤマハ発、スズキ、川崎重工業の大手4社が車種を削減する。最大手のホンダは約80車種のうち、10車種前後の販売を打ち切る。1990年代から最も売れている中型バイク「CB400スーパーフォア」や大型バイク「ゴールドウイング」の一部車種、宅配用スクーター「ベンリィ110」などが対象となる。
ヤマハ発も旗艦車種の大型バイク「FJR1300」シリーズの2モデルを廃止するほか、スズキは約20車種のうち、中型の「GSX250R」など少なくとも5車種の生産を10月までに終える。川重子会社のカワサキモータース（兵庫県明石市）も21年に一部の大型バイクの出荷を終了した。
欧州では20年1月、二輪を対象に新たな排ガス規制「ユーロ5」が導入された。窒素酸化物（NOx）を最大33%減らす必要などがある。日本でも同様の規制が新型車を対象に20年末から導入され、22年11月以降は既存車種にも対象が広がる。
新規制に対応するには排ガスの浄化装置を改良したり、エンジンを新たに設計したりする必要がある。
新型エンジンの開発には数億円規模の費用がかかり、排ガス浄化装置に必要な触媒に使う希少金属も価格が高騰している。既存車種を改良すると「販売価格が3～4倍に跳ね上がる」（二輪大手）。日本市場は今後の成長が見込めないため、車種を大幅に絞り込んで新型車の投入も減らす。
脱炭素の流れを受けて二輪でも電動化が今後の競争力を左右する見込みだ。研究開発費などの経営資源を電動車などの開発に集中する。日本の二輪大手は世界で4割のシェアを持っており、存在感が大きい。日本勢がガソリンエンジンに見切りを付けることで二輪の電動化が加速しそうだ。