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多様な働き方に合わせた勤務体系の必要性が求められるなか、いまでも週5日、1日8時間という就労時間は主流であり続けている。それでは、週4日勤務に変えたらどうなるか？
ニュージーランドで実施された試験導入では、従業員のチームワークがよくなって仕事への熱意が上がり、ストレスは減少したのだという。だが、手放しで導入を進めるべきかといえば、必ずしもそうではないらしい。
産業革命以来、労働者の大半にとって変化していないことがひとつある。週5日、1日8時間という就労時間だ。
これは普遍的なものではなく、異なった勤務時間を必要とする仕事はたくさん存在するし、フレキシブルな契約や在宅勤務といった雇用形態も増えている。
それでは、なぜ現在でも「9時5時」という仕事の仕方がいまだに主流を占めているのだろうか。
まず、この潮流は今後は確実に変化していくと考えられている。英労働組合会議（TUC）は9月に公表した仕事の未来に関するリポートで、週の労働時間を最大4日間とすることを提案している。
全国の組合員を対象に行われた調査では、81パーセントが労働時間を週1日以上減らしたいと望んでいることが明らかになったほか、勤務日数では週4日が45パーセントと最も支持を集めた。
ただ、これはあくまで働く側の希望であり、実際に労働時間を短縮した場合の影響はより複雑である。
西欧社会で工場で働くことが雇用の基本形態となった時代、週の休日はキリスト教の安息日である日曜日の1日だけだった。
1日8時間労働と週休2日という現在のかたちは、20世紀になって米自動車メーカーのフォードなどが導入したことで広まった。
これはもともと、休日が増えることで消費行動が活発化し、経済に寄与するという理由で取り入れられた制度で、同時に十分な休息を取ることで労働者の生産性を保つことができると考えられていた。
また、背景にはオートメーションによる効率化もある。これまでと同じ量を生産するために必要な労働力が減少したのだ。
TUCはリポートで、アマゾンのようにテクノロジーによって大きな変化を遂げている企業や産業を分析しているが、当時の状況との相関性は明らかだろう。
https://wired.jp/2018/10/23/four-day-working-week/