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（ワクチン接種後に息子が死亡した母親）
「あの日は家族みんな休みで（家に）いたのに、誰も助けられなかった。何してたんだろうと思います、親なのに…」
愛知県在住の夫婦。5年前の2021年9月、当時27歳だった息子が2回目の新型コロナワクチン接種の翌日、亡くなりました。
息子の返事がなく部屋に入ると…
（ワクチン接種後に息子が死亡した母親）
「『お兄ちゃんご飯 お兄ちゃんご飯』って2回呼びました。お兄ちゃん返事がないよ、パパ呼んできてっていうことで主人が呼びながら部屋に入ったら、もう様子が変わっていた」
（ワクチン接種後に息子が死亡した父親）
「なんか固まってるし、え？って。そのときは何がなんだかわかんなくって…。『おまえの人生こんなもんでよかったのかって 戻ってこい』って強い思いで心臓マッサージしてたんですけど、戻ってこなかったですね」
持病もなく至って健康だった息子。昆虫採取が趣味で、接種前にも山へ出かけていたと言います。
「突然心臓に異常｣ 医師の診断・国の結論は？
（ワクチン接種後に息子が死亡した父親）
Q.医師の診断は？
「突然心臓が異常を起こしたと。『前後で何かありましたか？』と聞かれて、前日にワクチンの2回目を打っていますと話をしたら、それ（ワクチン接種）に関わる可能性がありますねと」
直接の死因は、原因がわからない循環器疾患。心筋炎のような症状も見られ、医師は「ワクチンとの因果関係がある」と国に報告しましたが、結論は「評価不能」。因果関係は「わからない」というものでした。
その後、国の予防接種救済制度で死亡一時金は認められましたが、国の対応について釈然としない思いです。
（ワクチン接種後に息子が死亡した父親）
「海外やそれまでのデータの積み重ねからいっても、若年男性の心臓への負担が（大きく）死に至ることがあるという事例も出ていますから、ワクチンとの関係性は、しっかりと認めるべきだと思う」
両親は国を提訴 「なぜ注意喚をしなかったのか」
2021年当時 6月～7月にかけて、欧米で心筋炎や心膜炎のリスクが報告され、日本政府も2021年7月7日、ワクチンの添付文書にリスクを明記するよう指示しています。
現在、厚労省はワクチン接種で心筋炎や心膜炎になる可能性について公表していますが、「頻度はごく稀で、ワクチン接種のメリットの方が大きい」としています。
両親はことし6月にファイザー社と国に対し、「当初 心筋炎などの副反応リスクについて添付文書に明記しなかった責任がある」などとして、損害賠償を求める裁判を起こしました。
（ワクチン接種後に息子が死亡した父親）
「国は、息子のような若い男性に心臓の副反応リスクがあることをとっくに知っていたはずです。それにも関わらず、なぜその重大な注意喚起は息子の接種前まで現場や国民に届く形で行われなかったのでしょうか」
接種開始から5年。総接種回数は約4億3600万回に達し、重篤な健康被害の報告は約9300件、死亡報告は2300件余りとなっていますが、国は99％以上を「評価不能」と結論づけ、詳しい原因究明は進めていません。
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/2872553
日本の総人口や年間の自然死亡率を基に、統計的な確率（まぎれ込みの確率）を計算すると以下のようになります。
## 統計的な確率のシミュレーション
例として、「ワクチン接種の翌日以内」に、日常生活の中で偶然に発生する突然死（心疾患、脳血管疾患、原因不明の突然死など）と重なる確率を考えます。
* 日本の年間死亡者数：約150万人（1日あたり約4,100人が何らかの理由で亡くなっています）。
* そのうち突然死とされる割合：日本の統計では、年間約7万〜10万人（1日あたり約200〜270人）が突然死（急性心不全や脳卒中など）で亡くなっていると推計されています。
* 1日あたりの突然死の確率：日本の総人口（約1億2000万人）で割ると、個人が「ある特定の1日」に偶然突然死する確率は 約50万分の1〜60万分の1 です。
* 接種後2日間に広げた場合：2日間のいずれかで偶然突然死が起きる確率は、約25万分の1〜30万分の1 になります。
## 日本全体の「回数」で見た場合
これまでに日本国内で行われたコロナワクチンの総接種回数は4億回以上に達しています。
仮に、偶然タイミングが合ってしまう確率を「30万分の1」とし、総接種回数を「4億回」と仮定して単純計算すると、約1,300件以上は「ワクチンを打ったあと2日以内に、偶然の寿命や突然死のタイミングが重なって亡くなる人が統計学的に必ず現れる」ことになります。 [1]
🇯🇵自己責任
コロナワクチンによる重篤な健康被害や死亡の報告は医師が診断でワクチンとの因果関係があるとの所感を認めた場合のみ報告だから原因不明の突然死には当たらず、前提から間違えてるけど
可能性の範囲内ではあるが偶然の排除される原因を伴う必然となる
日本の予防接種健康被害救済制度などは、「医学的因果関係」までは求めず、補償金の支給を認める手厚い救済制度（法的な無過失責任・人道支援の思想）を採用しています。しかし、これがネット上などで「国がワクチンの危険性を公式に認めた」「これほど多くの被害者が出ている」といった極端な主張にすり替えられるケースが後を絶ちません。
## 1. 「救済の基準」と「科学の基準」のズレ
* 制度の目的： 万が一の副反応リスクに対して、社会全体で被害者を支えるための「人道的・政策的」な基準です。
* 科学の基準： 統計的なデータや医学的検証によって、本当にその物質が原因かを突き止める基準です。
* 悪用のされ方： 反ワクチン団体などは、この2つの違いを無視（または意図的に混同）し、「国が因果関係を認めて認定した＝ワクチンが原因で病気になったことが科学的に証明された」と宣伝に利用します。
## 2. メディアやSNSによる情報の切り取り
救済制度の認定件数や、申請が出されたという事実だけが「ワクチンの有害性を示す証拠」として拡散されやすい現状があります。なぜその制度が手厚く作られているのかという背景や前提が削ぎ落とされ、白か黒かの二元論に落とし込まれてしまうためです。
## 3. 社会的信頼の揺らぎ
医療や行政に対する不信感がある層にとって、こうした救済認定のニュースは「ほら見ろ、やっぱり隠されていた真実があったんだ」という認知バイアス（確証バイアス）を強化する材料になってしまいます。
------------------------------
手厚い救済制度は、ワクチン接種という社会防衛策に協力した個人を守るための仕組みです。しかし、その善意の制度が科学的デマや過度な不安を煽るツールとしてハックされている現状は、公衆衛生上の大きな課題となっています。
いいえ、医師が「ワクチンとの因果関係がある」と認めた場合のみ報告されるわけではありません。
厚生労働省が実施している「予防接種後副反応疑い報告制度」では、接種との因果関係が不明な場合であっても、指定された症状や重篤な事例（死亡を含む）が発生した際には広く報告を収集する仕組みになっています。 [1, 2]
医師等による報告基準の具体的な特徴は以下の通りです。
* 因果関係の有無は問わない: 医師が「ワクチンが原因とは断定できないが、可能性を否定できない」「偶発的な発生かもしれない」と判断した因果関係が不明な事例であっても、一律で報告の対象となります。 [1, 2]
* 報告基準の存在: 接種後の経過日数や症状（アナフィラキシー、心筋炎など）ごとに一定の基準が定められており、死亡や一定の重症度を超える重篤な事例については、報告義務が生じます。 [1, 2]
* 収集の目的: この制度は、因果関係がはっきりしたものだけを集めるのではなく、未知の副反応や安全性の懸念をいち早く察知するために「疑わしい事例」を幅広く集めることを目的としています。 [1, 2]
したがって、「医師が診断で因果関係があると認めた事例のみが報告されている」という解釈は不正確であり、実際には因果関係がはっきりしない死亡や重篤事例も多数報告・公表されています。 [1, 2]
私が言葉足らずだったんだけど、
>>5は>>1を踏まえて国の予防接種救済制度利用のケース前提に書いたつもりで、だから最初に"コロナワクチンによる"って指定したんだけれども
上手く伝える自信がないのでこれ以上は申し訳ない
あまりにも急ピッチでできたワクチンだし日本の薬害の歴史調べたら怖くて打てるわけない
ジャップは本も読まないで仕事と冠婚葬祭3Sに明け暮れるアホだからこういう奴らの判断基準っていわゆる世間教って奴で
世間の判断が自分の判断になってくんよなぁ
だから死ぬことになるんだわ
自分でもっと考えていきた方がいいんだわ
個人主義の時代になぜ世間教なんてやってんだって話だわ
自分を持てや
それは苦しいことに違いないが虎狼の血を流せや
開発や承認が異例のスピードで行われたため「プロセスが省略された」という誤解が生まれやすいですが、実際には必要な治験はすべて実施されています。
このための巨額の費用と人材を大量投入し国家プロジェクト「ワープ・スピード作戦」を成し遂げたのは、実はドナルド・トランプなのです。
AIは常識を持った人間が運用しないといけないとつくづく思う
https://i.imgur.com/DxQMa0L.jpeg
その認定が・・
「因果関係が証明されていなくても、被害者に認定し幅広く救済する」という世界で類を見ない人道的な仕組みが、結果として反ワクチン運動や陰謀論の根拠として利用されてしまう矛盾が生じています。
日本の予防接種健康被害救済制度などは、「医学的因果関係」までは求めず、補償金の支給を認める手厚い救済制度（法的な無過失責任・人道支援の思想）を採用しています。しかし、これがネット上などで「国がワクチンの危険性を公式に認めた」「これほど多くの被害者が出ている」といった極端な主張にすり替えられるケースが後を絶ちません。
## 1. 「救済の基準」と「科学の基準」のズレ
* 制度の目的： 万が一の副反応リスクに対して、社会全体で被害者を支えるための「人道的・政策的」な基準です。
* 科学の基準： 統計的なデータや医学的検証によって、本当にその物質が原因かを突き止める基準です。
* 悪用のされ方： 反ワクチン団体などは、この2つの違いを無視（または意図的に混同）し、「国が因果関係を認めて認定した＝ワクチンが原因で病気になったことが科学的に証明された」と宣伝に利用します。
## 2. メディアやSNSによる情報の切り取り
救済制度の認定件数や、申請が出されたという事実だけが「ワクチンの有害性を示す証拠」として拡散されやすい現状があります。なぜその制度が手厚く作られているのかという背景や前提が削ぎ落とされ、白か黒かの二元論に落とし込まれてしまうためです。
## 3. 社会的信頼の揺らぎ
医療や行政に対する不信感がある層にとって、こうした救済認定のニュースは「ほら見ろ、やっぱり隠されていた真実があったんだ」という認知バイアス（確証バイアス）を強化する材料になってしまいます。
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手厚い救済制度は、ワクチン接種という社会防衛策に協力した個人を守るための仕組みです。しかし、その善意の制度が科学的デマや過度な不安を煽るツールとしてハックされている現状は、公衆衛生上の大きな課題となっています。
AI使いすぎて日本語が分からなくなったかｗｗｗｗｗ
だから接種率下がるんだよｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ
こんな記事いちいち相手にしていられんのよ
27歳が独立済み
27歳が結婚済み
これで親の感じる責任範囲が違いそうなんだよな
全部悲しいだろうけどそれを親の責任の範疇だと感じるかどうか
著名人の訃報に対して、SNSなどで「ワクチンの影響ではないか」という憶測やデマが広がることがありますが、公表されている死因の多くはがん、心疾患、老衰、脳血管疾患など、日本人の主要な死因と一致しています。
1. 若年層の突然死や「急逝」への注目
死因がすぐに公表されない場合や、心不全などで急逝された場合に、ネット上で根拠のない結びつけが行われやすくなります。しかし、ワクチン接種が始まる以前から、若年層や働き世代の突然死（心臓疾患や脳疾患など）は一定の割合で発生しています。
2. 因果関係の誤認（認知のバイアス）
「ワクチンを接種した後に亡くなった」ということと、「ワクチンが原因で亡くなった」ということは全く別です。時系列が近いことだけで因果関係があると錯覚してしまうケースが多く見られます。
3. SNSでの情報の拡散
不確かな情報や極端な主張ほどSNSで注目を集めやすく、拡散される過程で「ほとんどの死因がワクチン」という極端な話に誇張されてしまうことがあります。
## 実際のデータと科学的見解
有名人の死亡率や死因の傾向が、ワクチン接種後に増したという統計的・科学的な事実はありません。
ウイルスに効くワクチンは作れるけどBAKAに効くワクチンは永遠に作れないってことね
治験は安全性を可能な限り高める為のもんやろ
やっただけでそのプロセスは途上だったが故にここまで被害者でてんやろがい
しかも長期的なリスクに対しての安全性なんて確立されてねえだろ
それも考慮すると開発期間が長大にならざるを得ないのに
短期的なリスクだけ排除できても長期のリスクが不確定なら治験は十分ではないということや
実質的な安全宣言が出ています
およそ1億人規模の追跡安全性調査
GVDN（グローバル・ワクチン・データ・ネット）は、8カ国・約9900万人を対象とした大規模な新型コロナワクチン安全性調査の結果を、2024年2月に国際医学誌『Vaccine』で発表しました。 [1, 2]
## 調査の概要
* 対象規模: 8カ国・10の医療機関等のデータから、延べ約9900万人（2300万人年以上の追跡調査）を分析。
* 目的: ワクチン接種後における、心臓・神経・血液など13種類の特定の医学的状態（有害事象）のリスク増加を評価。 [1]
## 主な結果
mRNAワクチン（ファイザー製、モデルナ製など）
* 既知の軽微な心筋炎・心膜炎: 接種後に、まれな軽微の心筋炎や心膜炎のリスクが既知の通り確認されました。 [1]
アデノウイルスベクターワクチン（アストラゼネカ製など）
* ギラン・バレー症候群・急性散在性脳脊髄炎:接種後のギラン・バレー症候群や、接種後の急性散在性脳脊髄炎（ADEM）、既知の血栓症などについて、統計的なシグナル（リスクのわずかな上昇）が観測されました。 [3]
* 全体的な評価: 調査された有害事象の多くは非常にまれであり、ワクチンの圧倒的なベネフィット（重症化予防などの利益）と僅かなリスクのバランスが変わるものではないとされました。
https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0264410X24001270
>>21
母数が多けりゃ副作用や死亡者が多くても比較的軽微って事になるし短期的なリスクの話に限るだろ
それに特定の状況下の個体集団に対してはリスクが何倍にもなる場合も明らかに散見されるだろ
うちの兄貴は一発打って毎日多分俺死ぬわっていうくらい激しい副作用出てたがうちの母親父親は何もなかった
明らかに元々持ってる免疫力の高さに比例して副作用も強くなる傾向にあるから俺が打ってたら間違いなく死んでたね
コロナなんて俺の免疫で焼き殺してやったからな
体が頑張って焼き殺そうとしてるのに下げる理由はない
下げる理由があるとしたら気分が楽になる事だがウィルスは体温が低いことを好むからそんなことしてたら長期戦になるのは避けられない
さっさと熱明けでぶち殺してやるのがウィルスというクソ共への正しい対処の仕方
俺は40度の熱でもお湯ばっか飲んでたぜ眠れなかったけど眠ったら体温落ちるから半分くらい寝てる状態でも構わんかったね
ウイルスって生き物じゃないんだけどな
＞母数が多けりゃ副作用や死亡者が多くても比較的軽微って事になるし
その場合は軽微ではなく「稀に重篤」という表現になります。
コロナワクチンの場合は「頻度は稀で症状も軽微」ということです。
＞うちの兄貴は一発打って毎日多分俺死ぬわっていうくらい激しい副作用
＞出てたがうちの母親父親は何もなかった
免疫力も体力も強い健康な若い人には免疫反応が出やすいが、体力のない
高齢者や持病持ちには発熱すらしない。まさにこれが安全に寄与します。
＞俺が打ってたら間違いなく死んでたね
ご安心ください、健康度に応じた免疫反応ですので死ぬことはありません。
少子化の加速は婚姻の減少でした。
* 2016年（平成28年）：婚姻率 5.0（婚姻件数：約62.1万組）
* 2017年（平成29年）：婚姻率 4.8（婚姻件数：約60.7万組）
* 2018年（平成30年）：婚姻率 4.7（婚姻件数：約58.6万組）
* 2019年（令和元年）：婚姻率 4.8（婚姻件数：約59.9万組）
* 2020年（令和2年）：婚姻率 4.3（婚姻件数：約52.6万組）※コロナ禍で大幅減
* 2021年（令和3年）：婚姻率 4.1（婚姻件数：約50.1万組）
* 2022年（令和4年）：婚姻率 4.1（婚姻件数：約50.5万組）
* 2023年（令和5年）：婚姻率 3.9（婚姻件数：約47.5万組）※戦後最少を記録
* 2024年（令和6年）：婚姻率 4.0（婚姻件数：約48.5万組）※2年ぶりの増加
日本における癌の罹患および死亡の最新の推移は以下の通りです。 [1, 2]
* 年齢調整率（高齢化の影響を除いた率）：
罹患率は2010年代後半ごろまで増加したのち、現在は横ばい傾向です。
死亡率は1990年代半ばをピークに減少傾向にあります。 [1]
ターボ癌とは何だったのか？
根拠がありません
ワクチンで我が国民の寿命が伸びた結果 ということなら一理ありますね
https://cdn-ak.f.st-hatena.com/images/fotolife/s/sikou-sakugo/20260621/20260621094232.png
新型コロナワクチンの有効性を検証した信頼性の高い査読付き論文は、世界中で数万編以上存在します。
科学的根拠（エビデンス）の信頼性が最も高いとされる「システマティック・レビュー」や「メタアナリシス」（複数の高質な研究を統合した論文）だけでも、数百編以上の論文が主要な医学データベースに登録されています。
有効性を認める論文（圧倒的多数）
数千万〜数億人規模の広範な実社会データ（リアルワールドデータ）に基づく論文が、世界を代表する主要医学雑誌（The Lancet, The New England Journal of Medicine, JAMA など）に多数掲載されています。
• 重症化・死亡予防効果： 初期の臨床試験からオミクロン株流行期に至るまで、入院や重症化、死亡を大幅に防ぐ効果（概ね70%〜90%以上）については、数百以上の信頼性の高い疫学研究やメタアナリシスによって世界的な科学的コンセンサスが得られています。
• 感染・発症予防効果： 接種直後には約70%〜90%以上の高い効果を示すとする論文が多数発表されました。
「効果がない」と主張・指摘する論文の背景
査読のある医学論文において、「最初から一切の効果がない」と完全に否定する信頼性の高い論文は存在しません。しかし、「特定の条件下で効果が下がる」ことをデータで示した信頼性の高い論文は存在します。
① 時間経過による効果の減弱（Waning Immunity）
「接種から数ヶ月経つと感染予防効果が低下する」ことを報告する論文は、JAMAのメタアナリシス（40研究の統合）をはじめ数十編存在します。
• 例えば、接種後6ヶ月で感染予防効果が50%低下するとした論文などがあり、「重症化予防効果に比べて持続しない」という文脈で引用されることがあります。
② 変異株（オミクロン株など）に対する有効性の低下
ウイルスの変異により、従来のワクチンによる感染予防効果が下がったことを示す論文も多数あります。重症化予防効果は維持されますが、「感染を防ぐ効果に関してはオミクロン株に対して低い」という分析結果が多くの査読付き論文で報告されています。
感染者は心不全予備軍
新型コロナウイルス感染者の65%に心筋障害がみとめられた
国立国際医療研究センターの報告（Circulation Journal 2021.85:944-947)
新型コロナウイルス感染から2ケ月以上経過した患者209名(平均年齢45才)のうち、135名(65%)に血液中の高感度トロポニンT値の上昇がみとめられた。
トロポニンとは筋肉を構成するタンパク質のひとつであり、心筋障害を反映するマーカーとして急性心筋梗塞や狭心症、心不全などの診断に用いられている。トロポニンTが上昇していたということは少なからず心筋障害が生じていたことを示唆している。
無症状例や軽症例であってもコロナ後遺症として心筋障害が生じ、将来的には心筋炎や狭心症、心筋梗塞、心不全などにつながる可能性がある。
https://www.jstage.jst.go.jp/article/circj/85/6/85_CJ-21-0219/_article/-char/en