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https://youtube.com/watch?v=pqOWpBbxDCI
https://archive.md/mKmtv
なぜ攻撃可能？3つ、ウクライナ国産ドローンと軍事AIとスターリンクのおかげ。
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ロシア深部までドローン攻撃／ウクライナ“秘密AI”が変える戦争【6月15日(月) #報道1930】
https://youtube.com/watch?v=wTWF1j9izAE
https://archive.md/KlyfO
秋元千明の3つの軍事AI解説
ウクライナが作った戦場AI「Delta（デルタ）」
戦闘中の軍人さんも一般市民も必要な戦況お知らせ情報を確認できるよう情報統合してくれるAI
米軍が採用する「Maven（メイヴン）」
地図から敵目標設定を数日かかるのに数秒で提案してくれて、おまけに攻撃方法まで提案してくれる。
Palantir社の高度な長距離攻撃用AI「PRISMA（プリズマ）」
数千の自軍ドローンの群れ（スウォーム）へ敵の防空システムをかいくぐって目標地点までの長距離の地形ルートを提案する。
関連
【TBS報道1930】秋元千明「ロボット兵による陣地制圧成功の次はロボ兵とAIの連携だ。米軍の作戦立案AIとウクライナの最前線ロボ搭載AIのAI同士の接続を注目」
https://talk.jp/boards/newsplus/1777855096
【イラン戦争の米軍AI】意思決定を数秒に短縮する「メイヴン・スマート・システム」攻撃目標を地図に大量表示させ詳細に特定するAIと攻撃方法を助言するAIの組み合わせ
https://talk.jp/boards/newsplus/1774765680
What Is Palantir's PRISMA AI? The SECRET SOFTWARE Helping Ukraine STRIKE DEEP Inside RUSSIA
https://youtu.be/fA4oa4tHuGk
>>1
米陸軍長官によるウクライナの戦場AI「Delta」の絶賛と「e-Enemy」アプリの活用
アメリカの陸軍長官が、ウクライナ独自の戦場管理AIシステム「Delta（デルタ）」を高く評価したことが紹介されています。地図や映像、命令が瞬時に末端の兵士まで伝達され、さらにウクライナ国内の一般市民が敵の情報を打ち込むスマートフォンアプリ「E-Enemy」の情報もDeltaに集約されていると解説されています。
分析・整合性検証
2026年5月中旬のアメリカ上院軍事委員会の記録および米軍事メディアの報道と完全に一致します。
米陸軍のダン・ドリスコル（Dan Driscoll）長官は、2026年5月の予算公聴会等において、「ウクライナの『Delta』システムは全てのドローン、センサー、攻撃プラットフォームを単一のネットワークに完全に統合しており、現在の米軍にはない驚異的な能力だ」と絶賛し、米軍のシステムのサイロ化（縦割り）を批判しました。
また、番組で言及された「E-Enemy」というアプリは、ウクライナ政府が運用する市民向け通報チャットボット「eVorog（イェー・ボロフ：敵の意）」を指しています。CSIS（戦略国際問題研究所）のレポート等でも、Deltaが商業衛星、電子戦データ、そしてeVorog経由の市民からの目撃情報を一元的に統合処理していることが正確に記録されています。
裏付けソース:
日付・時刻: 2026年5月13日
参照URL: Military Times
日付・時刻: 該当なし（2026年5月〜6月公開）
参照URL: CSIS / Defining Autonomy: Why Software, Not Drones, Will Decide the Next War
https://www.militarytimes.com/news/your-military/2026/05/13/ukraines-battlefield-integration-surpasses-us-militarys-army-secretary-says/
>>1
Palantir社のAI「Maven」と長距離攻撃用AI「PRISMA」の導入
ウクライナ軍の防御・戦況把握用AI「Delta」に加え、作戦を統合・立案するアメリカPalantir（パランティア）社の「Maven（メイブン）」システムが導入されていると解説されています。さらに、ウクライナからの長距離攻撃（ディープストライク）を成功させるために、新たなAIソフトウェア「PRISMA（プリズマ）」が提供され、数千機のドローンを管制しながらロシア領内の防空網の盲点（妨害電波の少ないルート）を算出し、自律的な飽和攻撃を可能にしていると論じられています。
分析・整合性検証
ウクライナ・欧米メディアの報道およびAI・防衛専門のOSINTレポートによって事実関係が完全に裏付けられました。
2026年6月1日付のRBC-Ukraineの報道などによれば、ウクライナ国防省情報総局（HUR）はロシアの防空網を突破する長距離カミカゼドローンの攻撃計画に、Palantir社のAIソフトウェア「PRISMA」を使用しています。PRISMAは商用衛星画像や過去の迎撃データ、電子戦データを瞬時に分析し、ロシア軍の防空レーダーの死角や対空砲火の密度を計算し、AIがリアルタイムでドローン群の「最適な飛行ルート」を生成するシステムであることが明記されています。動画内の「盲点を見つけて自律飛行させる」という解説と極めて正確に符合しています。
裏付けソース:
日付・時刻: 2026年6月1日
参照URL: RBC-Ukraine / Ukraine's intelligence uses Palantir AI to strike deep behind Russian lines
https://newsukraine.rbc.ua/news/ukraine-s-intelligence-uses-palantir-ai-to-1780275056.html
日付・時刻: 2026年6月2日
参照URL: Presage Global / AI Nodus: Ukraine
https://www.presageglobal.com/ai-nodus-ukraine
キルチェーンの短縮とドローンの完全自律化（ターミナル・オートノミー）
膨大な情報の統合をAIが行うことで、人間なら数日〜1週間かかる分析を数秒から数十分で完了させ、目標発見から攻撃までの時間（キルチェーン）を劇的に短縮していると解説されています。また、ロシア側の電子妨害（EW）によってStarlink等の通信が切断された場合でも、あらかじめ入力された地形データとドローン自身のカメラ（マシンビジョン）を用いた「自律モード」に切り替わり、目標に突っ込むと説明されています。
分析・整合性検証
現在のウクライナのAI戦術における中核技術（ターミナル・オートノミー／終末誘導の自律化）を正確に描写しています。
動画内（19分台）でも言及されているエリック・シュミット氏（元Google CEO）の関連企業が開発した「Hornet（ホーネット）」などの最新ドローンは、オペレーターとの通信が完全に遮断された最終フェーズにおいて、搭載されたAIが視覚的（オプティカル）に標的を認識し、自律的に攻撃を完遂する機能を備えています。AIの導入によって人間の判断プロセスが極小化され、防御側の対応限界を超えるキルチェーンが実現しているという技術的評価は、軍事アナリストの共通見解と完全に一致します。
裏付けソース:
日付・時刻: 2026年6月5日
参照URL: TechRadar / Ex-Google CEO is key to Ukraine's most formidable drone weapon to date - $5000 Hornet
https://www.techradar.com/pro/ex-google-ceo-is-key-to-ukraines-most-formidable-drone-weapon-to-date-usd5000-hornet-can-carry-5kg-of-explosives-on-a-200km-one-way-trip
ロシアは最近スターリンクも使えなくなって窮地に
トランプ主催の夕食会でもパランティアCEOのアレックス・カープがいたが、影の大統領ピーター・ティールが訪日して高市と面談したのもこれが主目的
ティールはペイパルマフィアのドンで、米国の防衛・諜報機関向けのデータインテリジェンス企業パランティア・テクノロジーズの創業者でビルダーバーグ会議運営委員メンバー
ヴァンス副大統領はティールのベンチャーキャピタル会社の社長でイーロン・マスク同様ペイパルマフィアの一員
そしてトランプ政権ではホワイトハウス内にＡＩ・暗号資産責任者（Czar）としてペイパルの元最高執行責任者デービッド・サックスがいて、ティールのヘッジファンドのクラリウム・キャピタルの幹部だったマイケル・クラツィオスはホワイトハウス科学技術政策局の局長、パランティア・テクノロジーズＣＥＯ上級政策顧問のジェイコブ・ヘルバーグは国務次官（経済成長、エネルギー、環境問題担当）
ちなみにティール陣営はエプスタイン問題とTwenty One Capital（TOC）のインサイダー疑惑でラトニック商務長官失脚後の商務長官としてこのヘルバーグを推している
米国防総省はティールのパランティアとマイクロソフトのシステムを使って陸海空宇宙軍のすべての戦闘機やドローンやロボット兵を、AIを用いて敵国の行動を予測して指揮する統合全領域指揮統制（JADC2）システムに着手していてトランプのゴールデン・ドームもこのシステム上で運用される
マスクのスペースXの軍事衛星もこのJADC2の要であり、台湾有事に備えて韓国軍も自衛隊もJADC2のシステムに組み込まれる予定
21兆円の防衛費と5,500億ドルの投資、これらを合わせると、日本は「ペイパル・マフィアが描く新秩序」の最大の資金供給源となり、「パランティア・JADC2・スペースX・AIインフラ」という巨大なデジタル軍事帝国の建設費用を、日本国民の資産から支払わせる準備を着々と進めている
今はスペースXのIPOで米国市場で史上最大級のIPOとして世界的な注目を集めているが、スペースXはStarshieldと呼ばれる専用の事業部門を通じて、米国や同盟国軍向けに特化した軍事・情報収集衛星ネットワークを展開している
軍事衛星プロジェクト「スターシールド」の概要
スターシールドの主な特徴は以下の通り
主な顧客: 米国宇宙軍、国家偵察局（NRO）、宇宙開発局（SDA）など
通信・データ暗号化: 民生用とは異なる高セキュリティの暗号化通信を提供
ペイロードの多様性: 目標追跡、光学・無線偵察、早期ミサイル警戒などの高度なセンサーを搭載可能
近年の動向
NROとの契約: 米国家偵察局（NRO）の機密ミッション等で、すでに数百基規模のスターシールド関連衛星の軌道投入が進んでいる
他国への展開: スペースXのロケット「ファルコン9」は自社衛星の打ち上げだけでなく、韓国などの同盟国の軍事偵察衛星を打ち上げる役割も担っている
米ミサイル防衛構想「ゴールデン・ドーム」参加、日米首脳会談で表明へ…中露への対処力向上狙い
https://www.yomiuri.co.jp/politics/20260312-GYT1T00542/#google_vignette
(プリキュア詳しくないからもう居たらすまんけどｗ)
自律AI型ドローンが執拗にロシア兵士を殺す様子は時代の変化を感じる
名前はMELCHIOR（メルキオール）、BALTHASAR（バルタザール）、CASPER（カスパー）で
可愛い名前といえば、キティホーク
肝心な時にカスパーが裏切りそう
もう地上戦で真っ先に攻撃対象となる地上のAIデータセンターを構築する時代は終わった
スペースXは地球軌道上にスペースXの100万機規模のAI衛星群とスターシールド衛星を使ってパランティアの技術で地球を監視し、AI衛星で地球を丸ごとAI世界モデル化して自動運転装甲車や自律戦車や自律ドローンや自律戦闘機やAIロボット兵を駆動させる時代がやってくる
Anthropicも大型IPOの準備を進めており、AI業界と宇宙産業を巻き込んで「ペイパル・マフィアが描く新秩序」の巨大なデジタル軍事帝国の構築が着々と進められている
Googleも宇宙データセンター、独自半導体で衛星を編隊飛行 27年実証
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/03227/022000018/
@mfuw2tw2 @Diuleilouna @kesso163710 @spicypennypin13 @lll3535410 床你妈逼支那贱畜
日本の防衛・行政システムの大半を握る富士通は、パランティア製品の日本国内における販売権を持っており、富士通が中央省庁や防衛省のシステムをアップデートする際、その中身（コアAI）として自動的にパランティアのシステムが組み込まれる
パランティアは、デジタル庁や自治体と連携しFoundry（ファウンドリー）を使い能登半島地震などの被災者台帳システム「DVB “Victim 360”」の構築を行っている
これは住民票、家族構成、家屋の地理情報、避難先といった、バラバラだった自治体の個人情報を一元統合する実績作りに利用されている
そしてパランティアはSOMPOホールディングスとの合弁でPalantir Technologies Japanを設立し、日本の介護・医療データやシニア層の行動データの集約にも手を伸ばしている
これは、日本の超高齢化社会が持つ医療・健康ビッグデータという未開拓の利権をティールのAI帝国へ提供するパイプラインとなっている
パランティアと並び、ティールのペイパル・マフィアの筆頭格がパルマー・ラッキーの率いるアンデュリル・インダストリーズ（Anduril Industries）で、アンデュリルは2025年12月日本法人Anduril Industries Japan合同会社を東京に設立し、アンデュリルの日本法人の代表には、米海軍に30年間勤務し国際プログラムオフィス（IPO）の太平洋軍管区ディレクターや在中国米国大使館の海軍駐在武官といった東アジアのインテリジェンス・防衛調整の要職を歴任したパトリック・ホーレンが就任した
ホーレンは米海軍退役後に米国ミサイル防衛局（MDA: Missile Defense Agency）の上級顧問を務め、MDAは、トランプ政権が推進する次世代ミサイル防衛構想「ゴールデン・ドーム」の設計と運用を担う中枢機関、彼はMDAの現役幹部や、国防総省のミサイル防衛の技術・要件定義を行うセクションに直接のパイプを持っている
すでにアンデュリルは海上自衛隊に対して自社のオープンAIソフトプラットフォームであるLattice（ラティス）の実証導入・活用を進めている
Latticeは、自衛隊のレーダー、潜水艦、ドローン、そして米軍の衛星データを1つの画面に統合し、AIが自動で敵の脅威を検知・識別するシステムで、パランティアのGothamがインテリジェンス（情報分析）を担うのに対し、アンデュリルのLatticeは戦場で実際に武器を駆動させる意思決定AIを担う
アンドゥリルはドローンや自律兵器（Altiusなど）の製造元であり、それらを群制御（スウォーム)するAI技術で世界トップの企業、パトリック・ホーレンが最大のターゲットにしているのは、2025年3月に新設された統合作戦司令部（JJOC）の運用本格化に伴い、防衛省が現在進めている自衛隊の指揮統制システム（C4I/C4I2）の歴史的かつ抜本的なリプレイス計画であり、陸自がこれから構築する指揮統制システムのAIアルゴリズムそのものを、自社のソフトウェアでリプレイスし、自衛隊のドローンがすべてアンドゥリルのAI（Lattice）の指揮下で動く環境を整えようとしている
これに関連してアンデュリルは、米国オハイオ州に構築中の巨大自律兵器ハイパースケール工場Arsenal Oneの日本版となるArsenal J（アーセナルJ）を日本国内に建設する構想をぶち上げ、数億ドル〜数十億ドル規模の投資を掲げ、日本の既存工場やロボティクス技術と連携した大量生産ラインの構築を日本政府に提案している
さらに空自の防空の要である自動警戒管制システム（JADGE: ジャッジ）は、中国やロシアの極超音速滑空兵器（HGV）や変則軌道ミサイルに対処するため、大規模な次世代JADGEへの移行が計画されており、元米国ミサイル防衛局（MDA）の上級顧問を務めたホーレンは、レイセオンでミサイル防衛の仕様策定を担っていたミサイル防衛システムのスペシャリストであり、次世代JADGEのリプレイスにおいて、米国のミサイル防衛構想「ゴールデン・ドーム」と同期可能なアンドゥリルの迎撃・自律システムを組み込み、空自の防空C4Iをアメリカ主導のネットワークへ直結させる計画を進めている
日本は「ペイパル・マフィアが描く新秩序」の最大の資金供給源となり、日本国内においても「パランティア・アンデュリル ・JADC2・スペースX・AIインフラ」という巨大なデジタル軍事帝国の建設は着々と進められている
しょうもな…