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ただ、中東情勢の影響で資材や設備などの調達に支障が出れば、業績悪化につながる可能性もある。
三井不動産の２６年３月期の売上高は前期比３・２％増の２兆７０９７億円、最終利益は１２・０％増の２７８６億円だった。売上高は１４期連続、最終利益は４期連続で最高を更新した。
三菱地所も東京・丸の内のオフィス賃貸事業が好調で、売上高が１０・５％増の１兆７４６１億円、最終利益が１７・５％増の２２２５億円でともに最高だった。
各社の好業績は、住宅販売やオフィス賃貸など主力事業が好調なためだ。分譲マンションでは人件費や資材費が上がる一方、販売価格も高騰し、利益を確保できている。
ただ、高値での販売を見込める立地を見極めているため、供給戸数は減少傾向だった。
オフィス賃貸では空室率が低下し、賃料が上昇した。人手不足が続く中、立地が良く新しいオフィスを構えて優秀な人材を確保しようとする動きが出ている。
https://www.yomiuri.co.jp/economy/20260513-GYT1T00298/