このスレッドはアーカイブ化された過去ログです。
このスレッドはアーカイブ化された過去ログです。
人気のスレッド
ニュース速報+
644
1002
6441002
ニュース速報+990535.4
990535.4
ニュース速報+218509.1
218509.1
ニュース速報+426469
426469
ニュース速報+343455
343455
ニュース速報+342439.7
342439.7
ニュース速報+155397.5
155397.5
ニュース速報+238326.1
238326.1
ニュース速報+581308.8
581308.8
ニュース速報+409259
409259もっと見る
株価7千円の頃よりも4万円になった時の方が生活苦になってる現実を見ろｗｗ
新NISAはネズミ講のカモだよって
あってもなけなしの貯金を使わせた犯罪だよ
米中はプロレスしてびびった日本が金を出す。パーフェクトコンボ
草生やしとるけど昔とは訳が違うのはどこにも誰にも救いがなくてテロを引き寄せる構造にジャパンもなってきたということ
そして昔のように異物をまとめてエリミネートできるわけじゃない
個別のテロリストが個々に犯行するので場当たり的な対処になるのと
社会にとってそれほど不都合ではないから見過ごされていく
その結果暴走したエゴと虚栄心から、身分関係なしにテロリズムが蔓延する
金融庁も企業・事業者とみなして、本当に企業というものは、
いつの時代も人殺しだ。 塩漬けで20年は覚悟しないといけない
enough is enough
ってやつかな
トランプらしき人物の顔が激怒してる絵
関税戦争のことを表してるのかも
①日経平均１万円→3万円 1万→3万 資産3倍 コスト1万
②日経平均３万円→9万円 ３万→9万 資産3倍 コスト3万
①と②どっちがコスパ高いのか？ ①コスト１／３で実現可能性も高い
①と②どっちのほうが将来可能性あるか？ ②は絶対無い 日経平均9万？ね～よばかｗ
４～５万で日本株（指数も）買うやつとか、バカだと思うよホントｗ
算数が苦手かw
もしかして配当を考慮してない感じ？
今145円 えー投資家さんwwwwww
今夜の米国上がるな
トランプが暗●されたら爆上りだろうが
新ニーサ枠でオルカンやSP500買ってる人 あ～ぁ
「大統領の意志や政策は継承される」こういう決まりがあるから。
米国大統領は何回も暗殺されている…
その事態も考慮して、民意で選ばれた大統領の意志を4年間は継承する。
暗殺しても無駄ですよ…ということ。
マジで世界的な貿易戦争（で済めばいいが）になる可能性があるから
ワイはしばらく様子見しとく
儲かるのは証券会社だろwガイジか？
今月中にイラン開戦だ
「株で破産して死にたい」
「ガチャ」
【 株価上昇要因なし 株高維持のエビデンスなし！】
１ そもそも金融緩和による「フェイクバブル」株価であることと、相対的に今現在が高値過ぎること。
２ アメリカ再自律化を目的としたトンランプ関税と、それが株高を目的としていないこと。
３ 南海トラフ地震
４ 首都直下地震
５ 富士山噴火、破局噴火
６ その他の地震
７ 台湾有事
８ 米中軍事対立
９ 政府与党・自民党公明党政権の求心力の著しい低下と持ち直し材料なし
１０ 少子高齢化
１１ コロナパンデミックの再来が警告されていること
●日本株が暴落する現実的な理由はいくらでもあるが、日本株を買う、持ち続ける理由は何も無い。
ポジション解消高みの見物が一番楽しいわｗ
泣くな！
まわりが、買え買え言う時は、"ウリ" か 待機。
まわりが、売れ売れ言う時は、"カイ" か 待機。
彡 ⌒ ミ.
(´・ω・｀) これ、 投資家の常識。
＿(__つ⊂_)＿
vix40から危険水域が、もうvix50ゾーン
ストレス溜まりまくりで本震は、まだ起きてない
おしっこ、うんこちびりそうなのを我慢してる状態w
今日、ドルの上値探り失敗多数w
月水金は買い勝率5割以下
だから買いの勝負は、火、木
明日は買い局面になるだろうけど、プルトラップの可能性が高い
突然ナイフを掴むリスクが高く、そうなると狂ったように乱高下が起きる
vix50ゾーンである事を忘れんなよw
切れ味凄いからなw
戻すのに30年だよ
30年後、日本が今の体を成してるかわからないがな
水準っていうのがあるじゃない
,.:::.⌒⌒:::::ヽ
（::::::::::::::::::::::::::::）
（;:::::::::::::人:::::::::::ﾉ
（::: (´・ω・｀):ノ 待機したまま動けないわ
(| |)::::
(γ /:::::::
し ＼:::
アメリカのトランプ大統領は貿易赤字が大きい国や地域を対象にした「相互関税」につ
いて報復措置をとらない国などに対しては90日間、この措置を停止すると発表しました。
一方で、中国からの輸入品への追加関税については、125％に引き上げると発表し、
中国に対しては一段と厳しい姿勢をとっています。
相互関税を停止している間は各国に課す関税率は10％に引き下げるとしています。
日本にも10％の関税は課せられたままとなります。
相互関税によって世界的な景気後退リスクへの懸念が高まっていましたが、措置の
停止を受けてニューヨーク株式市場の株価は急上昇しました。
一方で、中国からの輸入品への追加関税については、中国が報復措置をとったとして
、あわせて104％の関税率を125％に引き上げると明らかにし、中国に対しては一段と
厳しい姿勢をとっています。